一度に多くの人に見てもらえる広告の代表と言えば、テレビCMです。
しかし、近年のテレビ離れにより、Facebookでの動画を使ったマーケティングが注目を集めるようになりました。この記事では、Facebook動画を用いたマーケティング事例を紹介します。
盛り上がるFacebook動画とその魅力
１日の中で15分以上テレビを見る人の割合は1995年より減少傾向にあり、国民全体の平均は85％となっています。中でも、20代男女の週末の割合は、男性が60％台、女性も60％台～70％台です。※1テレビCMは、全国民にアピールできる広告と言われてきましたが、少しずつ変化が起きているようです。
新しい動画広告の場として注目を浴びているFacebookの国内利用率は35.3%。20台以下では約50％となっています。※2ここからも、特に若年層を狙うのであれば、Facebookが無視できない広告媒体となっているのが分かります。
Facebook広告の特徴として、広告が表示される相手を細かく設定できることがあります。年齢、性別、だけでなく、役職、趣味、交際ステータスといった項目まで、設定できます。更に、現在の顧客と似た人に広告を出したり、利用者のプロフィール情報を入手したりもできるため、企業のマーケティング活動にも有効です。※3
それでは、早速Facebook動画を用いたマーケティング事例をチェックしてみましょう。
1.Volkswagen Australia 「The Tough Sell」
Volkswagenの代表的な自動車「Golf」は、オーストラリアではおしゃれすぎて、生活スタイルに合わない・・・というイメージを抱かれていました。それを挽回するために行われたのが、このキャンペーンです。
販売員のトムが、オーストラリアの田舎に出向き、住民達にGolfがいかに日々の暮らしに役立つかをアピールします。ワイパーの性能を説明しようとしても雨が降らなかったり、エンジンストップ機能を説明しようとしても、渋滞がなかったり・・・様々な困難を乗り越え、無事にGolfを売ることができるのでしょうか？
同社の広告担当者が、自社のテレビCMの放映を待つ間に、自分がスマートフォンのニュースフィードをずっと見ていることに気付いて生まれたこのキャンペーン。テレビCMの予算をFacebookに振り向け、半年に5つのストーリーを配信。その結果、ブランドイメージは向上し、Golfのオーストラリアでの認知が過去最高となるなど、大成功を修めました。
2.Panasonic 「Beautiful JAPAN towards 2020」
Panasonicが2020年の東京大会に向けて、6年をかけて実施しているキャンペーンです。47都道府県を巡りながら、若いアスリートや、各地の美しい姿を特設サイトで伝えていきます。
このキャンペーンの周知のために、Facebookで動画を配信したのですが、注目したいのはそのフレキシブルな使い方。テレビCMの放映時には、同素材を想定される視聴層だけに配信したり、ある県で撮影した動画を全国ではなく近隣県のみに放映したりと、Facebook広告のターゲティング機能をフル活用しています。
効率的な動画配信を続けた結果、プロジェクトの認知度は5.5ポイントしたそうです。Facebookを短期的な売上目的ではなく、ブランド価値を高めるための、継続的な広告媒体として利用した好例です。
https://panasonic.jp/olympic/bj2020/
3.P&G 「Share The Load」
衣料用洗剤の「Ariel」がインドで行ったキャンペーンです。女性の社会進出が進む現在においてすら、インドの男性の87％が、洗濯を女性の仕事と考えている現状を変えたい、という想いが込められた動画です。
このキャンペーンの優れた点は、放映して終わりではなく、その後も付随する様々なキャンペーンを仕掛けていったこと。Facebook上で「Wash Bucket Challenge」という、男性が洗濯をするセルフィーをアップするキャンペーンを実施し、「#ShareTheLoad」というタグをつけてこのテーマについての意見を投稿するようよびかけました。
このキャンペーンの広告効果は約9,500万ドル、150万人以上のインド人男性がこの活動に参加し、商品を購入したそうです。
Facebookの動画広告で、効率的な広告展開を。
いかがでしたか？ターゲットを細分化して広告を出稿できるということは、最小限の費用で、届けたい相手だけに効率よく広告をアピールできるということ。
弊社では、通常の動画広告制作に加えて、2つのコンテンツへの反応を比べるABテストも実施しております。結果や効率性を重視した広告をお探しの方は、ぜひ一度お問い合わせください。
参考：
※1 NHK放送文化研究所 2015年 国民生活時間調査(https://www.nhk.or.jp/bunken/research/yoron/pdf/20160217_1.pdf)
※2総務省｜平成27年版 情報通信白書｜SNSの利用率(https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/h27/html/nc242220.html)
※3 Facebookビジネス(https://ja-jp.facebook.com/business/products/ads/ad-targeting)
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