842億円、前年比157％超の成長率。これが何の数字か分かりますか？実は、国内動画広告の市場規模なんです。

この記事では、急成長を遂げるインターネット動画広告市場の国内外のデータと、頭角を現しつつある、ウェブならではの新しい動画配信メディアを紹介しています。

日米の国内動画市場規模はどれくらい？将来性は？

頻繁に目にするインターネット上の動画広告。1年でどれくらいの広告が国内で出稿されているのか想像できますか？なんと、2016年で842億円（前年対比157％）にものぼると推計されているんです。今後もその成長は続き、2019年には1,926億円規模にまで成長すると予想されています。※1

この傾向は、インターネット先進国のイメージがあるアメリカではどうなっているのでしょうか？ある調査によると、2016年の米国の動画広告市場規模は9,590億ドル、2019年は1兆4,380億ドルどなっています。日本よりもはるかに大きな規模で、動画広告市場の成長が続いているようすがうかがえます。※2

2016年の日本のマスコミ4媒体（新聞、雑誌、テレビ、ラジオ）の広告費が前年比99.6%の約2兆9,000億円で、2年連続前年度を下回っていることと比較すると、動画広告市場が、従来の広告媒体とは全く異なる成長を見せていることが分かります。※3

弊社にお問い合わせ頂くプロジェクトの多くが、ウェブが主戦場となっており、今後ますますウェブを中心とした動画広告市場は盛り上がりを見せるであろうと考えています。

人気を集める動画広告はどんな種類？デバイスや媒体は？

国内の動画広告市場の傾向をデバイス別に見てみると、PC向けの出稿額は、ほぼ横ばいとなっています。このことから、市場拡大のけんいん役はスマートフォンであることが分かります。

さらに広告商品別に見てみると、トップは引き続きインストリーム広告（動画再生前に表示される広告）となっていますが、将来的にはインフィード広告（SNSやモバイルサイトのフィードの、コンテンツ間に表示される広告）が、同額程度の市場規模になると予想されています。

この予測から、インターネットの動画広告市場がますます拡大し、その広告が主にスマートフォンでSNSやウェブサイトをチェックしている際に表示される・・・という、将来の動画広告の新しい形が浮かび上がってきます。

このような動画広告の傾向を裏打ちするように、従来の自社ウェブを軸とする形ではなく、SNSを主眼に置いた動画配信メディアが世界中で人気を集めています。さっそく、最新の動画配信メディアをチェックしてみましょう。

NOWTHISのウェブサイトには、「ホームページという言葉は、時代遅れ。私たちはあなたのSNSフィードにニュースをお届けします。」という刺激的なメッセージが掲げられています。もちろん、ニュースはいっさいなく、あるのはSNSへのリンクのみとなっています。

数十秒～1分の短い尺のニュース動画を月間500本以上配信する、ミレニアル世代による新しいニュース配信サービスです。

配信SNS: FB, Twitter, Instagram, YouTube, Snap Chat

CCHANNELの一番の特徴は、スマホでの視聴を前提に縦型動画のみを配信していることです。クリッパーと呼ばれるモデルやタレントが、女子の知りたいコスメ・ファッションなどに関する情報を自ら発信。Twitterだけで34万人ものフォロワーを抱える、ウェブ動画時代ならではの、一大メディアとなっています。

配信SNS: FB, Twitter, Instagram, YouTube, LINE

公式サイト、アプリでも配信中

早回しの1分程度の料理動画で世界中の人気を集めるTasty。こちらも、母体のサイトは持たず、スマホでのSNS視聴を前提としてコンテンツを配信しています。米国の大手ウェブメディアBuzzFeedがYouTubeでの動画コンテンツ配信の要請を受けてスタートさせた、国際的な料理動画ネットワークです。

配信SNS：FB, Twitter, Instagram, YouTube, LINE

かつての「動画広告＝テレビコマーシャル、動画配信メディア＝テレビ」という、動画広告市場のスタンダードは崩れ、大企業だけのものであった動画広告は、多くの企業にとって身近なものとなりました。今後もこの流れは続き、動画の活用方法はより多様化していくでしょう。

弊社では、効果にこだわった戦略的な動画制作を行っております。ぜひ一度、お問い合わせください。

出典・参考：

https://www.cyberagent.co.jp/newsinfo/info/detail/id=12795

※2:　eMarketer

https://www.emarketer.com/Article/Most-Digital-Video-Monetization-Still-Comes-Ads/1012300

※3:　2016年日本の広告費　株式会社電通

https://dentsu-ho.com/articles/4923

※動画の再生回数、SNSのフォロワー数などは2017年9月時点のものです。

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