今回は、売れる・効果の出る動画ってなにか？について最近の動向をご紹介します。
映像・動画を制作する際、皆さんは何を重要視しますか？
多くの方が「クオリティ」と答えられると思います。実は動画において、この「クオリティ」という言葉が複雑化しています。
はじめに。クオリティが高い動画って何？
動画広告・動画制作の検討を進める際に一番考え、期待すること。それは「クオリティの高い動画にする」ことです。
かつて動画において「クオリティが高い」と呼ぶ要素として、「カッコイイ」「スタイリッシュ」「オシャレ」「素人じゃ作れないもの（CGがリアル/撮影技術が高い）」などと定義されていましたが、近年変わりつつあるように思います。それは、TVからWebへと動画視聴の場が移りはじめていることが原因だと考えられます。
TVでは視聴率という詳細内容が分からない数値、かつ既に放送が終わった内容に対する事後評価が主な評価基準ですが、
Webでは公に見える部分の評価（再生回数・いいね数・コメント反応）で、誰もがその動画が良いか悪いかを判断でき、判断を元に視聴選択できるようになりました。
その結果、YouTubeでは、数千万円の制作費をかけ映像制作のプロフェッショナルが制作した動画コンテンツと、スマートフォンの自撮りで趣味で低予算で制作した動画コンテンツが同じ並びの中、視聴回数を競いあうことも珍しくありません。これら制作費・作り手の映像知識が大きく違う動画が競いあった結果、数千万円の制作費をかけたコンテンツの評価・視聴回数が伸びず、一方で、趣味で自撮りで撮影した動画の方が評価・視聴回数が高くなることも往々にしてあります。
このような状況の際、「クオリティが高い」と呼べる動画はどちらでしょうか。
ブランド力を示したいのか？売りたいのか？を考える
動画制作でよくご要望を受けることの一つに、「ブランド力を高く見せたい」「かっこ良く見せたい」ということがあります。実はこの考え方がマイナスに働くことが多くなっています。
例えば、あなたがスマートフォン製造メーカーの立場で、新しく出すスマホをPRすることになった際、どのような動画を希望されるでしょうか。
多くが、自社の企業ブランドや製品ブランドを良く見せようと、「カッコいいロゴから始まって〜」「画面も綺麗に美しく仕上がってて〜」「オシャレなモデルが颯爽と耳に当てていて〜」のような、美しくまとまった動画が“効果的、かつ安全策ではないか”と希望されるかと思います。しかし、残念ながらそれでは売りに繋がりません。
購入者の立場となった際に、最も気になる部分は「カメラは綺麗かな？」・「手に持った時収まりは良いかな？」・「データ容量はどうかな？」など実際に使用する際のことであるため、企業側の思惑と消費者側の意思にすれ違いが生じてしまうのです。
さらには、企業サイドとして購入者が気にするであろう「カメラ画質」「手の収まり」などの要素を動画で訴求する際、どうしても“綺麗に”見せたくなってしまいます。
もちろん、一定の綺麗さは必要ではありますが、それを追求するがあまりに「ちょっとCGで綺麗にしちゃう（ビジュアルを盛ってしまう）」などの加工を行ってしまい、視聴者からは「嘘っぽく」見えてしまうことがあります。（ちなみに中華圏では、動画制作上のCGや加工の嘘っぽさが加速しており、動画広告は話半分。口コミを何よりも重視する流れになっているそうです）
もちろん、状況やターゲットに応じて、綺麗な映像という意味の「クオリティ」は必須となることも多々あるので、自社のターゲットや状況に応じて、どうすべきか客観的に見る必要があります。
一本の動画では何も変えられない（変えにくい）時代が来る
昨今のYouTube人気からWebで動画を見る文化が根付いてきています。人気のYouTuberは１日３本前後、新動画を公開しています。そして、視聴者もその更新サイクルに慣れています。
これにより、好きなYouTuberや企業・ジャンルの動画を定期的に視聴するようなサイクルは加速し、より更新頻度が高まることが予想されます。それは同時に、あまりに多くの動画が日々生まれることで、「一本の動画では何も変えられない（変えにくい）」時代が本格到来する可能性が高くなっています。
もちろん、視聴数が爆発的に増加する「バズ動画」などの方法もありますが、継続しない限り一時的な効果で終わることが考えられます。
月額制での動画制作プランについて
そこで弊社では、クオリティを一定に保ちつつも、動画による定期的な情報発信をフォローするため、月額制での動画制作プランを立ち上げました。
日々メニューが変わる飲食業、季節に応じて観光や食事が変動する宿泊業、新商品発売サイクルの早い法人様、それぞれの業種に応じて制作物と制作費を調整対応しております。
動画コンテンツが日々増大する昨今、動画は新時代に突入しています。変動が激しい動画だからこそ、PRを行う企業様にとっても波に乗るチャンスです。
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